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次世代Android「Honeycomb」搭載タブレット、Google幹部が披露

2010年12月8日 5:28 PM

GoogleのAndroid担当幹部が、タブレットに最適化された次のバージョンのAndroidを搭載したMotorola製タブレットをデモした。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1012/08/news074.html

IT media

「GREE」iPhone&Android版もオープン化

11:29 AM

グリーはこのほど、GREEのiPhoneアプリを公開し、iPhone向け無料ミニゲームの配信を始めた。あわせて、iPhone/Android向けGREEプラットフォームをオープン化し、サードパーティがスマートフォンアプリを提供できるようにした。

 スマートフォンプラットフォームは、「GREE Platform for smartphone」としてオープン化。サードパーティはWebアプリだけでなく、ネイティブアプリも提供できる。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1012/07/news081.html

IT media

「デジタル教科書」に理数系学会が提案と要望 「授業のプレゼン化」に注意

9:47 AM

「デジタル教科書」の活用に対し、情報処理学会や日本数学会などが要望と提案。実際の実験や、紙と鉛筆で作図・計算する機会を減らさず、「分かったつもり」にさせる「授業のプレゼン化」にも注意を促す。

IT media

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1012/07/news065.html

ドコモとDNP、ハイブリッド書店運営で新会社 電子と紙をネット販売、bk1とシステム統合も

9:37 AM

NTTドコモと大日本印刷(DNP)、DNPの書店持ち株会社CHIグループは12月7日、ネット書店を運営する共同事業会社を設立すると発表した。電子と紙の書籍を販売するハイブリッド型書店を運営するほか、ドコモ端末などにコンテンツを配信するオープンプラットフォームを構築・運営。来年1月上旬から電子書籍の販売を始める。

 今年8月にドコモとDNPが発表した業務提携を具体化する。新会社は「トゥ・ディファクト」(2Dfact)で、12月21日に設立予定。資本金・資本準備金の合計は9億8000万円。DNPが51%・CHIが9%、ドコモが40%を出資する。

 新会社は、ドコモの情報配信システム、決済システムと、DNPが11月25日にオープンしたハイブリッド書店「honto」をベースに、ドコモ端末向けに1月上旬から電子書籍販売を始める。当初はXperia、GALAXY Sや、今後発売予定のREGZA Phoneなど7機種に対応する予定。DNPはhontoユーザーに対し、新会社サイトへの移行を促していく。

 今後、電子書籍販売サイトとCHIのオンライン書店「bk1」とのシステム統合などを検討し、来年中に1つのサイトで電子と紙の両方を購入できるサービスを構築する。CHI傘下の丸善、ジュンク堂、文教堂とも連携を図り、電子書籍配信、オンライン書店、リアル書店が連携したサービスを目指す。

IT  media

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1012/07/news071.html

Androidに「おサイフ」機能 最新版「Gingerbread」発表

2010年12月7日 11:09 AM

米Googleは12月6日、「Gingerbread」のコードネームで呼ばれていたAndroid 2.3を発表した。モバイル決済などの新機能が加わっている。

 この最新版は、近距離無線技術NFC(Near Field Communications)をサポートし、携帯端末をかざしてお金を払うおサイフ機能が可能になる。Googleの動画フォーマットVP8、WebM、またAACなどマルチメディアフォーマットのサポートを拡大したほか、前面カメラや通話プロトコルのSIP(Session Initiation Protocol)のサポートも加えた。また全体的な反応速度が向上し、ジャイロスコープなど新たな種類のセンサーもサポートするなど、ゲーム向けの機能強化も施されている。

 GoogleはAndroid 2.3のSDKを開発者向けに提供しており、同バージョンを搭載した初の端末「Nexus S」が年内に登場の予定だ。

http://www.itmedia.co.jp/promobile/articles/1012/07/news026.html

IT MEDIA

ドコモがiPhoneアプリでプロモーション 特製ストラッププレゼント

2010年12月6日 10:07 AM

NTTドコモはこのほど、店頭から同社のプレゼントキャンペーンに応募できるiPhoneアプリをApp Storeで公開した。iPhoneユーザーにドコモのショップへの来店を促す作戦のようだ。

 アプリは「お店のオマケ」。カメラで撮影したバーコードからURLを読み取ってSafariを起動する機能を備えた。全国のドコモのショップ内にあるバーコードを読み取ってキャンペーンに応募すると、抽選で30万人にオリジナルストラップを店頭でプレゼントする。アプリはiOS 4版とiOS 3版が用意されている。

 もちろん、Android版、BlackBerry版のアプリも用意されている。iモード端末からもアクセス可能だ。キャンペーンは来年1月末まで。期間中、抽選には毎週1回参加できる。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1012/06/news016.html

Apple、メガネ不要の3D技術の特許を取得

2010年12月2日 6:02 PM

Appleが、複数の人間が同時に裸眼で3D映像を見られる投影システムの特許を取得した。「3次元ディスプレイシステム」(米特許番号7,843,449)と題されたこの特許は、「視聴者の自由な動きをじゃましない、非常に効率的で安価な裸眼立体視ディスプレイ」を実現するという。現在の裸眼立体視ディスプレイでよく使われている視差バリア方式では、視聴者がディスプレイを正面から見なければならないが、Appleの特許はこの制約を取り払うという。センサーで視聴者の動きを追跡し、投影の角度を調整することで、ディスプレイの正面でじっとしていなくても3D映像を見られるようにする。

Apple patents glasses-free, multi-viewer 3D(The Register)

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1012/02/news068.html

from IT MEDIA

Microsoft、Kinect以外にもジェスチャーや音声認識活用へ

5:59 PM

米Microsoftの幹部らの話からすると、Xbox KinectとWindows Phone 7はナチュラルユーザーインタフェース(NUI)の推進を目指す同社の取り組みの始まりにすぎないようだ。同社は、タッチやジェスチャー、音声操作などの技術を、ゲームから乗り物にいたるさまざまな製品に搭載しようと計画している。

 MicrosoftのTellme部門のマーケティング担当上級ディレクター、イリヤ・バクシュテイン氏が12月1日、ニューヨーク市で開かれた会合でeWEEKの取材に応じて語ったところによると、音声認識技術はMicrosoftの「主要な取り組み」の1つであるが、そのレベルは依然として「クラウドよりもまだ若干初期の段階」にとどまっているという。

 Microsoftの新しいハンズフリーコントローラ「Kinect」では、3Dカメラを利用して、プレイヤーの身体の動きを画面上のアバターに反映できるようになっている。さらにKinectは本格的な音声操作機能も搭載しており、Xboxゲーム内のキャラクターに声で命令を出したり、映像の一時休止や早送りを声で操作したりなど、ユーザーインタフェースのかなりの部分を話し言葉で実行できるようになっている。ちなみに、Bing Mobileでの検索は20%程度が音声で実行されている。

 「このように音声認識技術はNUIにおける共通の主要要素となっている」とバクシュテイン氏。Microsoftのスマートフォン向け新OS「Windows Phone 7」も、検索など各種の機能に音声認識を大いに活用している。

 同氏によれば、消費者向け市場と企業向け市場のいずれについても、音声認識技術がよりユビキタスな要素となるのは「2~3年先」となる見通しという。企業向け市場においては恐らく、タブレット端末からホワイトボード形式のスクリーンにいたるさまざまな端末で音声認識とタッチ技術とジェスチャー技術が一斉に使われるようになるだろうと同氏は示唆している。とは言いながらも、同氏は開発中の具体的な取り組みについては一切コメントを控えている。

 また同氏は「クラウドがNUIの成功要因となる」とも語り、Bingなどの各種サービスから得られるデータがNUI技術の改良に役立っていることを示唆している。

 Microsoftは各種の端末やサービスで音声認識機能を強化することを目指し、まず2007年にTellme Networksの買収を発表した。「われわれは音声認識技術を、プロダクティビティソフトウェアとの対話性を向上させる方法として捉えている」と当時Microsoftのビジネス部門担当プレジデントを務めていたジェフ・レイクス氏は買収の際の声明文で述べている。「人々は絶えずあちこち動き回っており、インタフェースに音声を用いたいと望んでいる。情報にアクセスするためであれ、かかってきた電話に出るためであれだ」と同氏は続けている。

 Tellme NetworksはMicrosoftに買収されるまでは従業員数320名の株式非公開企業であり、UPSやAmerican Airlines、FedExなどの企業を顧客に抱えていた。Microsoftの当初の狙いは、新たに獲得した技術を、電話などの各種の端末のほか、ユニファイド・コミュニケーション製品に統合することだった。

 さらにMicrosoftは先ごろ、3DセンサーのCanestaを買収した。Canestaは、ノートPCから車のダッシュボードまで、さまざまな消費者向け製品に組み込める3Dセンサーチップやカメラモジュールを手がけるメーカーだ。Kinectの販売が好調に推移していることから――発売から25日間で250万台以上を販売したと報じられている――Microsoftは恐らく、この3D技術をほかの端末やアプリケーションにも活用することになるだろう。

 テクノロジーに詳しい人たちの中には、Microsoftや製造パートナーがジェスチャー技術を改良するのを待ち切れずに、Kinectの3Dカメラをゲーム以外の用途に早々と改造し、さまざまな応用例を開発している人たちもいる。例えば、Kinectを使って空中に3Dイメージを描いたり、ロボットをコントロールしたりなどだ。

 Microsoftは当初こうした二次利用に難色を示していたものの、その後、容認の立場に方針を転換している。MicrosoftでXboxのインキュベーションディレクターを務めるアレックス・キップマン氏は11月19日、NPRのラジオ番組に出演し、「まず最初に言っておくべきは、実際のところ、Kinectがハッキングされたことにはならないということだ」と語っている。「誰かがPCのUSBポートを開き、Kinectのセンサーからの情報を読み取るためのオープンソースドライバを開発した。そうしたUSB接続に関しては、われわれはあえて設計でプロテクトをかけなかった」とさらに同氏は続けている。

 今のところ、どうやらMicrosoftは今後のロードマップにおいてNUIに重要な役割を担わせる計画のようだ。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1012/02/news053.html